結婚後に潜むDVの秘密

DVとは、夫婦かカップルなど好意の元に親密な関係にある当人の間で振るわれる暴力を指す言葉です。

日本女性の3分の1がDV経験者である

日本人女性のおよそ3人に1名が相手男性からのDVを経験しています。

さらに生命の危機に瀕する様な過度のDV被害者となれば、その数は23人に1人の割合で存在しています。

DVの分類

身体的虐待

DVの代表とも言われるのが身体的虐待で、一般的に知られているDV被害です。

ただ、肉体に対して危害を加えることだけが身体的虐待ではなく、食事を減らしたり、医療行為を減らしたり、不衛生な生活を強いるなども身体的虐待の一部に入ります。

心理的虐待

心理的虐待は現在、DVとは別にモラル・ハラスメントという名称が付けられていますが、基本的にはDVの一部として存在しています。

心理的虐待は精神的損害を加える様々な行為を指しますが、その高いは主に執拗ないやがらせや理由のない罵倒などがメインになります。

例としては、必要以上の行動監視や、罵詈雑言、他者の前で配偶者の欠点をののしりあざけ笑う、インターネット上で名誉毀損行為も含まれます。

また、意外でしょうが心理的虐待に「自殺をほのめかし、相手をコントロールする」行為も含まれており、これは自身の生命を盾に取った脅迫行為と見なされています。

経済的暴力

経済的暴力とは、身体的な攻撃は加えないものの、家庭を維持する上で必要な経費を使い込み、生活不能なレベルにまで経済を貶める行為を指します。

例としては、夫が妻に対して生活費を制限したり、貯金などを勝手に使い込んだり、家計が危ういにも関わらず、妻が働くことを制限するなどがあります。

社会的隔離

社会的隔離とは、配偶者に対して社会への接点を著しく制限してしまう暴力です。

例としては、友人との接触を禁じたり、自宅から出ることを禁じる、もしくは電話なども禁じるなど、軟禁と間違うような極端な制限を加える事を指します。

結婚では必ず回避しなければならない

DV被害が成立する最大の原因は、両者の間に愛情が存在していたり、暴力を振るわれても、加害者が優しさを見せた場合に再び信頼関係を再生してしまう人間同士の歪んだ信頼関係です。

この信頼関係さえなければ、すぐに両者が離婚出来るほか、加害者も過度な暴力を働くことはありません。

そのため、例え法律で裁かれたとしても、DV加害者が自らの行いを反省することは少なく、その後自らを訴えた被害者に「裏切られた」と感じる様になります。

すると、加害者は被害者に対して報復行為を働く恐れがあり、実際にDV防止法に基づいて保護された被害者を付け狙い、その母親共に殺害した加害者まで居ます。

こうした現状がある以上、DV被害者は容易にDV加害者を訴える事ができず、最悪の場合DVの被害の結果死亡、もしくは自殺する恐れもあるのです。

DVの解決に向けて

これだけ難しい問題であるために、未だ解決法らしき方法すら見つかっておらず、一度DVが発生すれば、中長期的に被害が続く可能性が高いので、結婚をする前には相手男性にDVの可能性があれば、一旦結婚を思いとどまり、パートナーに対して詳しい調査を行う方が良いでしょう。

また、調査の結果、過去にDVの経緯があるようなら、そのまま静かに関係を終わらせるのが、両者にとって最良の方法なのかもしれません。